FAQ
よくある質問
採用について
- 応募資格について教えてください。
- 当社では、応募者ご本人の適性や能力のみを評価していますので、性別、年齢、障がいの有無、国籍、宗教、性的指向/性自認等は問いません。
- 男女比はどれくらいですか?
- 約5:5です。
- 勤務地について教えてください。
- 当社の全国にある各拠点が勤務対象地です。本人と面談を行った後に勤務地を決定いたします。
事業所一覧はこちら(https://www.r-lease.co.jp/info/company/index2.html)
ビジネスについて
- リース分野ではリコー製品の取扱いが多いですか?
- リース取扱商品に占めるリコー製品の割合は40%です。
残りの60%は、医療機器や輸送用機器、産業工作機械などさまざまな設備機器を対象としており、多様化するお客様の設備投資ニーズにお応えしています。
- どのようなお客様に営業するのでしょうか。
- 所属する部署によって多岐にわたりますが、主に法人のお客様が対象です。
- リース分野以外にはどんなビジネスがありますか?
- 口座振替などの集金代行サービスや介護ファクタリングなどの金融商品を取り扱っており、太陽光発電や住宅賃貸などの事業も展開しています。
- 他のリース会社と比べて強みはありますか?
- 中小企業のお客様を中心に40万社の顧客基盤を構築しています。
また、少額・大量契約を進めることで、リスクの分散化を実現し優良な営業資産を形成しています。
- 会計面以外にもリースのメリットはありますか?
- お客様にとってリースのメリットは会計面だけではありません。
例えば、
・銀行から借入れをすることなく高額な設備が導入できる
・既にある手元資金を有効に活用できる
・物件管理業務のアウトソース
・物件の廃棄処分の手軽さ
などです。
このように、リースを利用するメリットはたくさんあります。
- 「循環創造企業」とは、どんなビジョンですか?
- リコーリースが、環境・社会・経済における良い循環を創造し、豊かな未来への懸け橋となっていくことです。たとえば、リースは「モノの循環」、人との間には「ありがとうの循環」、地域社会における子どもと高齢者の交流は「世代間の循環」と捉えることができます。このように、単純で消費されて終わりではない循環を創造することが、これからの企業活動を支える上で重要なコンセプトであり、循環を自ら作り出すことでビジネスの当事者になることを狙いとしています。
- 海外で活躍するチャンスは今後ありますか?
- 今後、さまざまな事業を海外展開していく予定です。
働き方について
- 年次有給休暇は何日もらえますか?
- 初年度入社月から12日付与されます。
- 産休後復帰した女性社員はどれくらいいますか?
- こちらをご覧ください。(https://www.r-lease.co.jp/csr/diversity/databook.html)
- どのような福利厚生制度がありますか?
- 社宅制度、財形貯蓄制度、社員持株会制度、社内融資制度、共済会、両立支援制度(育児・介護支援制度等)、人財バンク制度、通信教育奨励金制度、ベネフィットステーション加入 ほか
- テレワークや在宅勤務といった制度はありますか?
- 自宅で仕事ができる在宅勤務と自宅近隣の事業所にて勤務するサテライト勤務を実施しています。また、営業職については全社員にモバイルPCを貸与し、空き時間の有効活用を図り、効率的な働き方を実現するための支援を行っています。
- 服装の指定はありますか?
- ありません。TPOにあわせた服装で出社しております。
キャリアについて
- 入社後、配属の希望は通りますか?
- その方の適性や各部署の人員状況を見て、できるだけ希望に沿う配属をしていますが、必ずしも希望通りになるとは限りません。また、社員の中で一番多い職種が営業職なので、総合職の場合、営業からスタートしていただくケースが多いです。
- 女性でも仕事を続けられますか?
- 続けられます。基本的に仕事に男女の区別はありません。女性の役職者、管理職も年々増加傾向にあります。
- どのようなキャリア(事業・職種)の広がりがありますか?
- はじめは営業からスタートすることが多いですが、ある程度経験を積んだのちには、企画業務、契約業務、バックオフィス業務など、ご自身の興味・適性に合わせたキャリアに進むことが可能です。
- 入社後には、どういった研修プログラムが用意されていますか?
- 新入社員研修や新人フォロー研修、2年目研修、3年目研修といった階層別研修に加え、キャリア開発研修、役割別研修、テーマ別研修、実務研修などの幅広い研修をご用意しています。
- 受けられる自己啓発や講座について教えてください。
- マネジメントスキル、ビジネススキル、営業スキル、財務・会計・税務、法務、金融・経済、各種資格、資格取得奨励制度や、e-ラーニングを用いた講座を受けることができます。